6月12日8時18分配信 フジサンケイ　ビジネスアイ

　素材産業で生産の復調傾向が強まってきた。家電製品などに使われる樹脂材料や同原料の需要が中国で増大しているほか、国内でも自動車や電機などを中心に材料需要が回復基調に転じているためだ。これを受けて化学、非鉄各社の間で稼働率を引き上げる動きが相次いでいるほか、鉄鋼メーカーでも底打ちにつながる動きが見え始めた。素材生産が上昇軌道に乗れば、景気の本格回復につながるだけに、この基調がどう広がるかが焦点だ。

　住友化学は１１日、自動車バンパーなどに使われるポリプロピレン生産をフル稼働に戻したことを明らかにした。３月時点では稼働率が３、４割に低下していた。三菱化学もポリプロピレンと食品包装フィルムやレジ袋に使われるポリエチレンの販売量が回復し、稼働率が上昇している。１～３月の同素材販売量は、前年の約半分に下落したのに対し、５月以降は９割まで回復しているという。

　旭化成も自動車のサイドミラーなどの素材に使われる樹脂の原料となるアクリロニトリルの韓国工場の稼働率を１月までの半分から、４月以降はフル稼働状態に引き上げた。これらの動きは、樹脂を使う加工組立品の生産が増えていることを示す。

　◆非鉄大手も上向き

　非鉄大手でも、住友金属鉱山が国内外の生産拠点２１カ所の電子材料の稼働率を１～３月の２～５割から４月以降は７、８割に引き上げている。

　なかでも、パソコンのバッテリー用のニッケル酸リチウムの生産については、今月中に前月の倍増に当たる月間３００トンまで増やす予定。

　三井金属も電子材料の稼働率を１～３月の３割から４月以降は６～８割に上げた。ハイブリッド車の電池向け材料となる水素吸蔵合金を製造する竹原製煉（せいれん）所（広島県竹原市）では、生産量が足元で１～３月に比べ倍増しているという。ＤＯＷＡホールディングスでも自動車向け伸銅品の稼働率が回復軌道をたどっている。

　こうした動きの背景には、中国政府が昨年１１月に打ち出した総額４兆元（約５７兆円）に上る景気対策が今年に入って効果を表し「自動車や家電向け素材を中心に需要が増大している」（化学大手幹部）ことがある。中国の５月の新車販売台数は前年同月比３４％増と大幅な伸びを記録。国内でも自動車、電機メーカーで在庫調整が進み、需要に回復の動きが出始めている。

　一方、鉄鋼大手は中国内の鉄鋼メーカーが一斉に増産に走ったため、中国需要の恩恵を受けておらず、大幅減産は緩和していない。

　◆消えぬ息切れ懸念

　ただ、４月末の自動車や家電向け高級鋼材の薄鋼板３品在庫量（メーカー・流通合計）は適正量の目安とされる４００万トンを下回る３８９万１０００トンまで減少。４月の普通鋼鋼材受注量も自動車向けが前月比で３２．２％も増加しており、「これ以上の底割れはない」（新日本製鉄の宗岡正二社長）見通しだ。

　しかし、依然として「中国需要が息切れする懸念はぬぐえない」（非鉄大手幹部）との見方もあり、先行き不安が消え去ったとは言い難い状況だ。（本田誠、飯田耕司）